投稿者 111投稿日: カテゴリー オフィスデスク
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大防止対策として、すべての企業に「3密（密閉・密集・密接）」を避けるための働き方改革が求められています。
テレワークやローテーション勤務を導入した企業も多くありますが、それでもまだオフィスへの出社が必要が従業員がいるのが現状。
そこでまず行わなければならないのが、感染リスクが高いこれまでの密集型オフィスレイアウトの変更です。
すべての従業員が安心して働ける環境とはどのようなものでしょうか？
今回はアフターコロナ時代のオフィスづくりのポイントをご紹介します。
Contents
感染リスクを減らすためのオフィスづくりとは？
2020年5月、厚生労働省は新型コロナウイルス感染症感染拡大防止のための「新しい生活様式」を発表しました。
「新しい生活様式」とは、個人や企業に対して飛沫感染や接触感染への対策を積極的に行うよう求めるものです。
「新しい生活様式」の実践例について、企業に対しては具体的に下記のような「働き方の新しいスタイル」を提示しています。
・テレワークやローテーション勤務
・時差通勤でゆっくりと
・オフィスはひろびろと
・会議はオンライン
・名刺交換はオンライン
・対面での打ち合わせは換気とマスク
（出典：新しい生活様式 | 厚生労働省）
上記の「働き方の新しいスタイル」例の中でも、オフィスづくりという観点から特に重視しなければならないのが「オフィスはひろびろと」。
これまではコミュニケーションの取りやすさや面積効率から従業員同士のデスクを密集させていた企業が多いと思いますが、これからは従業員同士であってもソーシャルディスタンス（社会的距離）を守れるような対策が必要となります。
従業員や訪問者を守るだけでなく、企業の社会的な信用を守るためにもウイルスの感染防止対策はしっかりと行いたいものです。
次の項目から、具体的にどのような対策を取ればよいのか、オフィスづくりの観点からいくつかポイントをご紹介します。
1.【感染防止対策1】まずはオフィスレイアウトを変えてみよう
それでは、まずはオフィスレイアウトを変えることから初めてみましょう。
オフィスレイアウトの中でも最も一般的なレイアウトが、対向式（島型）レイアウト。
従業員同士が向かい合わせ、隣り合わせで座っているためコミュニケーションが取りやすく、また面積効率もよいためこれまではオフィスレイアウトの主流とされてきました。
しかしその反面、密接・密集な空間となりウイルス感染リスクも高い配置で、アフターコロナ時代には不向きなレイアウトです。
それでは、ウイルス感染防止対策のため今後はどのようなオフィスレイアウトにするのがよいでしょうか？
1-1.デスク間の間隔を十分に保つレイアウト
十分なオフィススペースがある場合は、デスク間の間隔をしっかりと空けて感染対策しましょう。
■スクール型：同向型（並列式）レイアウト
同向型（並列式）レイアウトとは、デスクをすべて同じ方向へ向けて配置するレイアウトです。
学校の教室のようなレイアウトのため、＜スクール型＞とも呼ばれます。デスク間は2m以上確保するのが望ましいですが、難しい場合は極力離すようにしましょう。
他の従業員と対面しないだけでなくデスクとデスクの間に通路があるため、お互いの距離が保たれるのがメリット。
反面、デスク同士十分な距離を取るためにはオフィス内のデスク数を対向式（島型）レイアウトの半数ほどに減らさなければ配置できないため、広いスペースを確保する必要があります。
そのため、合わせてテレワーク従業員を増やす、テレワークを行う従業員と出社する従業員がローテーションするなど、働き方の変更も検討するとよいでしょう。
1-2.デスク間にパーテーションを設置するレイアウト
オフィススペースに限りのある場合は、パーテーション（仕切り）を活用して感染対策しましょう。
■かざぐるま型
引用元： 起業ログ
4つのデスクをかざぐるまのように別々の方向に向かせて配置するレイアウトを＜かざぐるま型＞と呼びます。
パーテーションを4つのデスクの中央に十字型に設置し、それぞれのデスクを仕切るようにします。4席すべてが中央のパーテーションに向くため、前後左右の飛沫を防ぐことができます。
メリットはそれぞれの席が別々の方向を向いていながらも一体感があること。また最低限の仕切りのみで構成されたレイアウトのため空間に対する圧迫感が少なく、また低コストで導入できます。
隣り合った従業員とも比較的コミュニケーションが取りやすいです。同じチーム同士で固めて設置するとよいでしょう。
解放感を感じられるため感染症対策をしつつ、のびのびリフレッシュしたい休憩スペースにもおすすめのレイアウトです。
■背中合わせ型
引用元：アスクル株式会社
＜背中合わせ型＞はその名の通り従業員同士が背中合わせになるデスク配置で、対向式（島型）を反対にしたレイアウトです。
現在対向式（島型）レイアウトを採用しているオフィスの場合、レイアウト変更が容易である点がメリット。働く側も違和感なく受け入れることができるでしょう。
その上デスク同士が対面することがないので、飛沫のリスクも軽減することができます。
横や後ろを向くことで他の従業員とすぐにコミュニケーションが取れるため、背面を含めた周囲に連携する従業員同士で固まるとよいでしょう。
■ブース型
引用元：株式会社イトーキ
デスク全体をパーテーションで囲い、個室にしてしまうレイアウトが＜ブース型＞です。
デスクをパーテーションで囲ってしまうので、どのようなデスク配置にしても飛沫リスクを減らせます。
従業員にとって集中できる空間ができるため、作業効率アップが見込めます。
しかし多くのパーテーションを用意する必要があるため、他のレイアウトと比較すると導入コストが高くなってしまうのがデメリット。
相手が何をしているか分かりづらいため、コミュニケーションが取りづらくなるかもしれません。
普段のコミュニケーションのメインがチャットやビデオ会議であったりと、対人での作業が少なめな環境に向いているでしょう。
■ジグザグ型
パーテーションでデスクをコの字型で囲い、交互に隣り合わせたレイアウト＜ジグザグ型＞。向きが交互になっているため対向席はできません。
ブース型によく似たレイアウトで、こちらも従業員個人の空間ができるため、作業に集中できるのがメリットです。
導入コストはかかりますが、ネットカフェや塾などで使われているような正面とサイドがパネルで囲まれているデスクを使うとスッキリして見え、オフィスの圧迫感を軽減させることができます。
1-3.会議室やセミナー室の活用
3密を避けたオフィスレイアウトに変更するにあたり、ネックになるのが変更に必要な時間や導入コストだけでなくオフィス内のスペースも。
ウイルスへの感染を防ぐには、人と人との距離はできるだけ2m、最低1m空ける必要があるといわれています。
そのようにソーシャルディスタンスを確保するためには、十分なオフィススペースが必要となります。
その際に検討したいのがスペースの有効利用。
会議室やセミナー室なども執務室として活用するのはいかがでしょうか。
ビデオ会議の導入やセミナーの中止など、人と人との接触機会が減ることで会議やセミナーなどの回数も必然的に減少していくことでしょう。
そこで空きスペースになりがちな会議室やセミナー室を執務室として有効活用するのです。
そこでまず確認したいのが換気についてです。
実際に会議室内の換気状況の悪い箇所でのみ感染が広がった、という事例もあります。
会議室やセミナー室に窓のないオフィスも多いため、必ず十分に換気が行えることを確認してから利用するようにしましょう。
2.【感染防止対策2】オフィス内でも消毒は忘れずに
私達の生活で最早当たり前となった消毒も、合わせて行いましょう。
ドアノブや会議室、休憩室のデスクやチェア、タイムカードやコピー機のボタンなど不特定多数が接触するものは一日のうち何度も消毒を行うようにしましょう。
その際従業員同士でローテーションして行う、使用後は必ず使った人が消毒するルールにするなど、特定の従業員の作業効率を落とさないような工夫が必要です。
また従業員だけでなく、訪問客も安心できるオフィスづくりが大切です。
玄関、トイレの出入り口、会議室の出入り口など、訪問客が訪れる場所には消毒液を設置しておくとよいでしょう。
それは「この企業はウイルス感染拡大防止対策をしっかり行っている」という、企業に対する信用にもつながります。
3.【感染防止対策3】定期的な換気も大切
オフィスでの換気にも気を配る必要があります。
意外と知られていないのが「エアコンは換気しない」ということ。
エアコンは室内の空気を循環させているだけなので、換気機能が搭載されているエアコン以外は換気されていないのが一般的です。
換気はウイルスの感染防止対策に大きな効果があるといわれています。
そのため、意識してオフィス内を換気しましょう。
換気扇や換気装置をONにする、窓を開ける（2方向開けることで空気の通り道ができるのでより効果的）など、どのようなオフィスでもできる換気対策を最大限行うようにしましょう。
エアコンと換気を併用することでエアコンの冷暖房効率が悪くなってしまうこともあるため、最適な空気の流れを考えて効率よく換気するとよいでしょう。
4.おわりに
いかがでしたか。
今回は新型コロナウイルス感染症などのウイルス感染拡大対策として、オフィスづくりについていくつか対策例をご紹介しました。
感染症の収束はいつになるか誰にも分からないため、一時的な対応ではなく今後は「新しい生活様式」が当たり前の世の中になっていくことも想定した対応が必要と考えられます。
合わせて従業員の意識改革も必要となります。
アフターコロナ時代でもこれまでと同じように働ける環境を作ることができるよう、従業員の意見も積極的に聞き取り受け入れながら、それぞれの企業に合ったオフィスづくりをしていきましょう。